どうもリップル大好き「推しっプル」です。
XRPとETHは証券ではないかと議論が進んでいます。
その中でETHについては、証券ではないと話がありました。
しかし、XRPについては、証券であるとの訴訟問題が後を絶ちません。
XRPが証券化された場合はどうなるのか？
証券化されないために必要なことは何か？
この二つについて考察してみましょう。
- XRPを非中央集権にすればいい！
- XRPをバーンすればいい！
ポジティブに考えてみました。
この２つが実施されればXRPは証券と呼ばれることはなくなるでしょう。
しかも、価値は計り知れないものとなります。
XRPの価格も１０００円は確実に超えてくると考えられます。
では解説をしていきます。
目次
XRPはなぜ証券と言われているの？
XRPは証券であるという意見が多く聞かれています。
その中で、リップルに対して訴訟を起こすまでに発展しています。
なぜ証券と呼ばれているかを確認していきましょう。
XRPは中央集権的である
XRPはビットコインや、イーサリアムと違いマイニングがありません。
独自のアルゴリズムを使用しており、選ばれたシステムにより、管理をされています。
そのシステムを選ぶことをリップル社が行っています。
システム自体は、全世界各地に存在していますが、結局はリップル社が関わっていることになります。
ビットコインやイーサリアムは、演算処理をはじめに行った人が報酬を得ることでシステムを管理しています。
ここが大きく違うところになります。
もちろん中央集権的に行うことで良いこともありますが、仮想通貨は非中央集権であることが前提と言われています。
リップル社がXRPを操作することが出来てしまうという懸念があるのです。
ここが中央集権的と言われているところです。
リップル社のCEOはこの問題に対して反論をしています。
XRPはリップル社が発行をしているものではなく、リップル社が倒産してもシステムは止まることなく動いている。
私の正直に感じたのは、「苦しい言い訳だなー」ってことです。
ビットコイン＝XRPではないですよね。
ビットコインのマイニングは実際私でも参加することが出来ます。
しかし、XRPの管理に私は参加することはできません。
この違いはとても大きいです。
私はXRPは中央集権的であると思っています。
そこに魅力もあると思い購入をしています。
リップル社がXRPの大半を所有している
こちらの方が問題ではないかなと考えています。
XRP自体はリップル社が発行したものではありません。
開発者がリップル社に譲渡したものです。
１０００億XRPが発行されたうちの、８００億XRPはリップル社が所有し、２００億XRPは協力者たちに配布されたのが始まりです。
２０１８年７月現在リップル社はまだ半分以上のXRPを所有しています。
XRPの価格が上がれば上がるほどリップル社は儲けることになります。
これは問題だ！！って言われてもおかしくはないですね。
証券と呼ばれている理由
中央集権的、リップル社のXRP所有量により、XRPは証券として呼ばれています。
リップル社の関わりが強く、XRPはリップル社の商品として見られているという事ですね。
XRPが証券として認定されるとどうなる？
現在は、仮想通貨取引所においてXRPを購入することが出来ます。
しかし、証券として認定をされた場合は、仮想通貨取引所での取り扱いが出来なくなります。
これにより、XRPの投売りが発生することになるでしょう。
価格は、一気に暴落することは間違いないと思います。
もちろんXRPの価値が落ちたわけではありません。
仮想通貨としての取引が出来なくなるのです。
その後は証券として取引を行うことになります。
証券として認定をされても、XRPを送金のシステムをして使うことは可能だと思います。
証券として認められて、ひと段落すると価格はさらに上がっていくことを予想しています。
証券として認定されることにより、今まで取引が出来なかった人たちが参入してくることになります。
ただ、今所有しているXRPがどうなるのかは分かりません。
売らないといけないとなる可能性もあります。
証券となった場合は、SBI証券で取引があるのではないかと考えています。
私は先を見越してSBI証券の開設も行っています。
取り扱い開始となれば安い金額で購入できる可能性は十分にあると思っています。
ただ、証券として認定されないことを祈りましょう。
証券として認定されないために必要なこと
XRPが言われていることを全てクリアにする必要があります。
中央集権的、リップル社のXRP保有量この２点について解決していく以外に方法はないと思います。
中央集権を解決するために必要なこと
XRPの承認システムを変更する必要が出てきます。
しかし、このシステムを変更してしまうとXRPの送金に強いというストロングポイントがなくなってしまう恐れがあります。
現在のシステムである、PoCでは、リップル社が認めているシステムが処理を行っているため、承認の回数は少なくてすみます。
しかし、ビットコインなどと同じアルゴリズムを使用すると承認回数は多くなります。
その承認回数を減らそうとするとシステムを攻撃される可能性が高くなってしまうのです。
承認回数が多くなることで送金のスピードは圧倒的に遅くなります。
ですから、アルゴリズムを変更することは難しいかもしれません。
方法があるとすれば、全世界の銀行と提携を結び、銀行でシステムの管理を行うことです。
管理をするシステムの数を増やすことにより、非中央集権と認めさせることが一番可能性のある方法だと思います。
リップル社のXRPの保有量を解決するために必要なこと
リップル社が保有しているXRPは６００億以上あります。
供給量の半分以上です。
これを問題とするならば、解決策は一つしかありません。
それは「バーン」です。
リップル社が所有しているXRPを世の中から消してしまうことです。
「バーン｣をすることにより、問題は一気に解決をします。
ただし、リップル社は資産を失うことになるため、やる可能性は非常に低いです。
二つの問題が解決するとどうなる
XRPの価格は一気に高騰をすることになります。
中央集権から非中央集権として認められることにより、不安に思っていた人たちが一気に購入に走ります。
また、「バーン」することにより、XRPの最大枚数が減ることになります。
リップルがロックアップをしたとき同様に価格は急上昇することは間違いないでしょう。
二つの問題が同時に解決したら、リップルは１０００円を超えると予想しています。
リップルは証券化されるのか？まとめ
リップルは証券ではないかとの問題は、中央集権的であり、リップル社がXRPの大半を所有していることが原因です。
この二つの問題を解決していくことにより、XRPの信頼は一気に上がることになることでしょう。
しかし、問題を解決することが出来ずに証券化されてしまったときは、証券会社から購入をすることになるでしょう。
証券会社から、購入することにより、新たな市場を開拓することになります。
XRPは証券として認められても、認められなくても上がる可能性が高いことは間違いないでしょう。
証券として認められたときは、一時的に超大暴落が待っていると思います。
そこは注意をしましょう。
問題が解決したときは一気に長い棒グラフが出来ると楽しみにしています。
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