リップル(XRP)

リップル(XRP)は価格変動が激しいため送金に使われない

GMOコイン
こっちゃん
こっちゃん
えっ!?XRPは送金で使われないの?パパも使われるって言ってたじゃん!
パパ
パパ
これはパパが言った言葉ではないよ!銀行の幹部が話した内容があまりにもショックだったので記事にしたんだよ!

仮想通貨は価格の変動が大きいから送金に使われては困る

これは日本の地銀幹部が発した言葉です。

この言葉とともにSBIが主導している邦銀仮想通貨連合から地銀が一斉に離脱をしました。

残念です。

これが日本の仮想通貨に対する評価ということでしょう。

 

リップル社は公式ホームページでリップルの価格変動について言及しています。

要点まとめ

XRPの価格変動は金融機関がxRapidを採用することに影響しない!

これが日本の銀行が「価格の変動が大きいから送金に使われたら困る」という意見に対する答えです。

xRapidはリップルを送金に使用するためのシステムです。

このシステムを使うことにより、価格変動を全く受けずに送金をすることが出来るのです。

 

日本の銀行の認識が間違っているという事です。

今後XRPが送金に使われるようになることは間違いありません。

既に計画は動き出しており、2019年には全世界で送金事業がどんどん始まります。

日本でもXRPを使用した送金事業は水面下で動いています。

予想では2019年夏~秋ごろにはアナウンスが流れると思います。

その時の価格をご想像してください。

「上がることは必然的です」リップル社公式ホームページで書かれた言葉です。

邦銀仮想通貨連合とは?

SBIが主導し、3メガバンクを含む最大61行の邦銀が加盟していました。

仮想通貨「リップル」の技術を使い、安価で高速な送金プラットフォームの開発を目指している連合です。

2018年3月末11銀行が離脱

2018年3月7日個人間送金アプリを発表し、今夏以降の実用化を掲げていました。

その矢先の出来事です。

2018年4月から邦銀仮想通貨連合の会費は月々30万円から60万円に値上げされることになりました。

低金利が続いている日本では、地銀が会費に60万円を出すことはとても大変なことで脱退を表明する銀行が次々と現れてました。

千葉銀行や伊予銀行(愛媛県)、十六銀行(岐阜県)、武蔵野銀行(埼玉県)、筑波銀行(茨城県)、オリックス銀行など11行が脱退を表明。

『加盟していても会費だけ取られて意味がない』

脱退の理由として述べられたことです。

3月7日に送金アプリの発表をしたのに意味がないとの意見。

他に問題があると言っているようなものですね。

最大の問題

加盟していた地銀が次々に脱退を表明した原因は、会費が上がったからではありません。

『仮想通貨は価格の変動が大きいから送金に使われては困る』

これが最大の理由です。

仮想通貨が価格変動が大きいことは理解できます。

送金に使用して、送金中に価格が変動したら大変なことです。

ここで大きな疑問

仮想通貨「リップル」の技術を使い、安価で高速な送金プラットフォームの開発を目指している連合です。

邦銀仮想通貨連合はリップルの技術を使うことを目的にしていたのではないか?という事です。

脱退をした地銀はリップルの技術xRapidを理解していないという事になります。

リップル社の回答

XRPの価格変動は金融機関がxRapidを採用することに影響しますか?

これは、リップル社に対するよくある質問です。

 Does the price volatility of XRP impact whether financial institutions adopt xRapid?
No. Ripple has a stable cache of financial institutions that are interested in piloting xRapid. Financial institutions who use xRapid don’t need to hold XRP for an extended period of time. What’s more, XRP settles in three to five seconds, which means financial institutions are exposed to limited volatility during the course of the transaction.      リップル社ホームページより引用

回答

いいえ。xRapidを使用する金融機関はXRPを長時間保有する必要はありません。

XRPを使用した送金では、3~5秒で決済されます。

これは金融機関が取引の過程で限られた価格変動にさらされている事を意味します。

リップル社は公式に「XRPの価格変動は金融機関がxRapidを採用することに影響しない!」と回答しています。

xRapidとは?

国際送金における流動性コストを低減し、流動性を提供する送金業者向けの製品です。

XRPが法定通貨間の中間に入り、両替の役割も果たします。

  1. 送金事業者が法定通貨をXRPに変換する。
  2. XRPの送金を行う。
  3. XRPを受けとり法定通貨に変換する。

このやり取りが、3秒~5秒で行うことが出来るという事です。

この技術が採用されることになるとXRPの価格が大きく上昇すると言われています。

日本での理解

日本の地銀が邦銀仮想通貨連合を脱退して、「仮想通貨は価格の変動が大きいから送金に使われては困る」と発言をしたことに衝撃を受けました。

まだまだ、開発中とはいえ、明確に価格の変動に左右されないと発表されていても仮想通貨への不信感が強いという事ですね。

仮想通貨を推進している人たちは「若い人」に多いという事が象徴されたのではないでしょうか。

今後実用化が進むと日本での理解も進んでいくことになるでしょう。

日本は、仮想通貨で遅れているということです。

ちなみに

2018年夏以降に実用化が掲げられている『マネータップ』はxRapidの技術は使われてません。

XRPを使わないという事です。

xCurrentという技術を使うことになっています。

二つの銀行間で資金を移動しブロックチェーンを使用して記帳を行うことで、高速送金を行う仕組みです。

口座間で資金を移動するため、口座の維持費が掛かってきます。

XRPは使われないことを覚えておきましょう。

リップル(XRP)は価格変動が激しいため送金に使われないまとめ

2018年夏以降に開始される『マネータップ』では、XRPは使われません。

それはそもそも技術の違いであり、海外では既にxRapidを使用した送金事業は開始されています。

SBIでもXRPを使用した送金を推進してます。

SBI関係者の意見としてはXRPを使用した送金は『実現したとしても遠い未来』と回答しています。

しかし日本の銀行でも水面下にXRPを使用した送金事業が進んでいます。

2019年夏~秋ごろに開始されるのではないかという話があります。

 

仮想通貨は価格変動が激しいため送金には使われないという日本の地銀の考え方は間違っているという事は覚えておきましょう。

日本の地銀が間違った考え方をしているため、仮想通貨ユーザーも多くの人が勘違いをしているという事です。

若い世代では、リップルについて理解をしている人が増えてきていますが、年配の人々には怪しいものとして認識されています。

この理解が変わっていくことによってリップルの価格は上昇をしていきます。

今はまだ購入していない40代~60代この世代の人たちが仮想通貨を購入する頃には、価格は今の数倍になっていると思います。

このブログを見ている人の年齢も20代、30代が95%を占めています。

この事実を知っている人は「チャンス」ということです。

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